インフレでは

インフレとは、そもそもモノの値段が上がることです。原油価格や石油製品、食料品、衣料品、非鉄金属、鉄鋼製品、電気製品、住宅、土地、その他、ほとんどありとあらゆるモノの値段が高くなります。
　モノの値段が上がるということは、お金の価値が低下することを意味しています。たとえば、物価が１年間で２割上昇すれば、１万円で買えるモノの量は２割減少します。その分だけ、お金の価値が目減りしたことになります。
　1000万円の資産を現金や預貯金などで保有していると、インフレ後は、インフレ前の800万円分のモノしか買えなくなります。それだけ現金や預貯金の資産価値が目減りしたことになります。
　そこで、インフレ（物価上昇）が起こると、現金や預貯金からモノへの資金シフト（移動）が起こります。
　モノのうちで、投資対象として利用されるのは、流通市場が確立していて、個人でも安心して売買できる株式や不動産、金、絵画などです。
　これらのモノは、過去の実績から見て、インフレ率を上回る値上がりが期待できます。
　特に、株式や土地は過去にインフレ率を上回る、高い値上がり率を記録しているため、インフレになると、株式や土地などが買われるのです。
　このように、インフレによる資産の目減りを防ぐ対策のことをインフレヘッジと呼んでいます。
　インフレヘッジとして、世界で最もよく利用されるのが株式です。
　インフレは株価を押し上げる効果が期待されるため、株式市場にはプラス材料と受け止められています。
　インフレで不動産や金などの価格が上がるのは、誰にでも理解できますが、なぜ株式の価値も上がるのでしょうか。
　インフレになれば、企業の名目的な売上高や利益、資産などが増え、その企業の株式の価値が高まる、というのがその基本的な考え方です。
　ただし、インフレが進み過ぎると、金利が大幅に引き上げられるため、それが景気後退（企業業績の悪化）を招いたり、安全で高金利・高利回りの金融商品（債券や預貯金）に資金がシフトしたりするため、株式市場にマイナスの影響を与えるようになります。
　つまり、ほどほどのインフレは株価を押し上げる効果がありますが、極端なインフレは株価下落を招く可能性が大きい、ということになります。

【日経ネット　マネー＆マーケットより】

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